みなさん、こんにちは！
いつも記事をご覧いただきありがとうございます。

私たちは、コンサル業界を志望している学生向け『お役立ち情報』を提供しています！
今回の記事は『中小企業向けコンサルの特徴　大企業向けコンサルとの違いとは』についてお伝えします。

はじめに

この記事を読んでおられる方の中には、コンサルティング業界に興味を持ち始め
情報を集めている方や、実際にインターンなどに参加している方もいらっしゃるかと思います。

一言でコンサルティングと言っても「経営コンサルティング」や「戦略系コンサルティング」、
「IT系コンサルティング」などさまざまな種類があります。

今回は様々な種類がある中で、コンサルティングを
・【大企業向けコンサルティング】
・【中堅中小企業向けコンサルティング】
の2つに大きく分類してご紹介していきます！

コンサルティングを分類する上で重要なポイントが3つあります。それは、
① コンサルティングを行う対象の違い
② コンサルティング内容の違い
③ コンサルティングの結果として求められるものの違い
です。上記3つのポイントに分類しながら説明していきます。

中小企業向けの経営コンサルタントを目指す大学生・就活生の方は、是非ご覧ください。

中小企業向けコンサルと大企業向けコンサルの違い　　

① コンサルティングを行う対象の違い

様々な種類のコンサルティングファームが存在していますが、
『コンサルティングを行う対象の違い』という点で見ると、上記で挙げた通り
【大企業向けコンサルティング】と
【中堅中小企業向けコンサルティング】の2つは
解決する課題、行う業務、そもそものクライアントの数などが全く違います。

まずはクライアント数についてですが、皆さんは、大企業、中堅中小企業が
日本にそれぞれ何社あるかご存知でしょうか。
なんとなく大企業の方が「たくさんある」と想像されているのではないでしょうか。

なんと大企業1.2万社に対して日本にある中小企業の数は約421万社に上ります。
（中小企業庁「参照：最近の中小企業の景況について」）

300社の企業があるとするなら、その内訳は1社の大企業に対して299社が中小企業というような割合になります。
コンサルティングしていくお客様の企業規模により、数にこれだけの違いがあるのです。

※大企業と中小企業の比率をイメージした図

② コンサルティング内容の違い

続いて『コンサルティング内容の違い』という業務内容の違いや方法についてです。

大企業向けコンサルティングの内容

大企業向けコンサルティングの業務内容を一言で表すなら
【プロジェクト制のコンサルティング】です。
クライアント企業内の1商品や1事業の担当役職者、1部署の部長などを対象とします。

各プロジェクトにおいて、特定の商品や部門ごとの課題を分析し（市場分析や競合分析）、
経営戦略を練っていくことが主な業務内容になっていることが多く、
調査、分析をし戦略を練るといった事業計画作成までを行うことが多いのが特徴です。
コンサルティング対象を絞って特化することで、
中堅中小企業に比べ知名度の高い事業へのコンサルティングが可能であり、
社会に与えるインパクトが大きいです。
一般的に企業1社に対し複数名が担当者としてチームを作り（プロジェクト）、
課題解決にあたるスタイルのコンサルティングが多いのも特徴です。

中堅中小企業向けコンサルティングの内容

一方、中堅中小企業向けコンサルティングの業務内容を一言で表すなら、
【顧問制のコンサルティング】です。
経営者を対象にし、企業全体の業績アップを目指してコンサルティングしていきます。

集客、営業、採用など様々な要素の経営課題の発見から、
調査・分析・実行するまでの一連の流れが主な業務内容です。
経営者に直接提言できること、そして提言するだけではなく
経営者のパートナーとして共に実行に移していくことが特徴です。
船井総研では、コンサルタント1人あたりで15社程度のクライアントを担当し、
業績を上げるまでしっかりコミットして取り組むことを大切にしています。

③ コンサルティングの結果として求められるものの違い

最後は、『コンサルティングの結果として何を求められているのか』の違いについてです。

大企業向けコンサルティングで求められるもの

大企業向けコンサルティングでは特定の部署やチームなどをコンサルティングの領域としていることが多く、
前述の通り、一課題に対して複数人のプロジェクト型で解決にあたります。
担当部長など経営陣を対象にコンサルティングしていきます。
クライアントの規模が大きいため、部分的な課題の規模もそれに比例して大きく、
調査、分析でもハイレベルなものを求められます。

中堅中小企業向けコンサルティングで求められるもの

対して中堅中小企業向けコンサルティングでは企業全体がコンサルティング領域になります。
コンサルタント一人が一企業全体をコンサルティングしていくケースが多いです。
前述の通り、中堅中小企業向けのコンサルティングでは経営者が対象クライアントになり、
会社経営全般の課題の解決にあたります。
特に、どのように業績を伸ばすかということが最重要課題になります。

経営者からの経営に関するあらゆる相談に柔軟に対応し、
現場に即した適切な提案やアドバイスによる業績アップが最大の価値提供となっています。

※赤枠：主に打ち合わせする相手
　青枠：コンサルティング領域

なぜ中小企業にコンサルティングが必要なのか

日本の中小企業は多くの課題を抱えています。
日々競争が激化し、市場の変化が速い中、人材不足、資金調達、
効果的なマーケティング戦略の策定などの問題があります。
これらを解決し、現状の問題点を改善して業績を向上させるためには
専門的な支援やコンサルティングが求められています。

そして、業績を上げるには、経営の右腕になる存在が必要です。
経営者は通常の業務に追われ、戦略的な方向性やマーケティングの領域まで手が回らないことがあります。
ここでコンサルタントの出番です。
コンサルタントは経験と専門知識を提供し、中小企業のリーダーをサポートすることができます。
経営のパートナー・伴走者として、課題の分析から戦略の策定、実行までをお手伝いします。

中小企業向けコンサルティングでは、実行までサポートするアプローチがなによりの強みです。
ご提案する戦略やアドバイスが実行に移されなければ、その効果や企業の成長は期待できません。
中小企業向けのコンサルティングは実行までご支援できる点が特長でもあり、
コンサルタント自身のやりがいにもつながっています。

中小企業向けコンサル企業の紹介

中小企業向けコンサルティングファームは、 総合系と呼ばれるものから
各業種特化ファーム、 IT・営業・組織・人事・M&Aなどのテーマ特化ファームまで多数存在します。

具体的な企業例は以下の通りです。

■　株式会社　船井総合研究所
■　株式会社タナベコンサルティング
■　山田コンサルティンググループ株式会社
■　りそな総合研究所 株式会社
■　株式会社リブ・コンサルティング
■　株式会社AGSコンサルティング

おわりに

いかがでしたでしょうか。
一言でコンサルティングといっても、クライアント数や業務内容、求められる物など、様々な部分で違いがあります。
今回の記事を通しコンサルティングに興味を持っている就活生の皆さんには、
是非、自分がやりたいコンサルティング、なりたいコンサルタント像を考えてみていただけますと幸いです。

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