船井総研について
ABOUT
過去5年間の成長率
116% 116%

東証1部上場企業の
平均成長率3.1%と
比べて
高い成長率を
誇る

研究会会員数
5,000社以上 5,000社以上

日本最大級の
会員数
幅広い顧客ネットワークを持つ

コンサル対象業界
100以上 100以上

業界・テーマに
特化した
第一人者が集結し
経営者を支援

社員平均年齢
29.5歳 29.5歳

人財教育体制の充実による
早期戦力化により
多くの若手が活躍

保育教育分野の特徴
FEATURE
保育・幼児教育から高等教育までの領域をワンストップでカバー 保育・幼児教育から高等教育までの領域をワンストップでカバー

保育園や幼稚園という保育・幼児教育の分野から大学、短大、専門学校という高等教育の分野までワンストップでカバーしている総合コンサルティング会社は国内でも唯一無二の存在です。私たちのご支援先である学校法人、社会福祉法人は同一法人でこのような別々の施設、学校を展開しているケースも少なくありませんが、そのような場合でも当社ならば総合的に対応することが可能です。

少子化時代を勝ち抜く園児募集、学生募集ノウハウ 少子化時代を勝ち抜く園児募集、学生募集ノウハウ

当社のコンサルティングの最大の強みは、トップラインである売上や収入を最大化させる業績向上支援です。これこそ、経営の安定化の基盤であり、そのためには園児、生徒、学生数を確保しなければなりません。そこにフォーカスし、ブランディング、マーケティングノウハウを駆使して、募集強化を図るコンサルティングを得意としています。

時流、制度に合わせて、常に新たな事業モデルを提供 時流、制度に合わせて、常に新たな事業モデルを提供

保育、教育マーケットは文科省、厚労省、内閣府の制度の上に成り立っています。マクロ環境として少子化であることは言うまでもありませんが、その一方で少子化対策や教育改革は益々重要視され、それと合わせて新制度や制度変更が定期的に行われ、それに応じて業界も大きく変動します。当社はその時流を的確に捉え、その時代に応じた制度や事業を有効的に活用しながら中長期の成長をしております。

このような方に
おすすめの部署です

  • 保育、教育機関での実務経験がある方
  • 日本の教育を経営で支えるという当部署のミッションに賛同いただける方
  • より多くの法人、そして子どもたちと関わり、業界へのインパクトを与えたい方
  • 教務を超えて、より広い視点で経営を考えられる方

このような方には
おすすめしません

  1. 教育をビジネスとしか捉えていない方
  2. 成長意欲がなく、勉強が嫌いで、変化を求めない方
事例紹介
CASE STUDY
地域や保護者から必要とされ、永続する園を作る 地域や保護者から必要とされ、永続する園を作る

CLIENT/お客様

学校法人 倶知安竜谷学園

CLIENT /お客様

学校法人 倶知安竜谷学園

北海道倶知安町にて初となる幼保連携型認定こども園移行に成功。移行までには多くの困難があったものの、平成29年4月、無事開園し、 過去最高の園児数を受け入れることに!

背景 自治体からの困難な提案 自治体からの困難な提案

自治体からの提案でしたので、もちろん、自治体はバックアップをしてくれるようでしたが、とにかくわからないことが多かったので、船井総研に相談して一緒に進めていくことになりました。

進めていく中で、自治体も制度のことがわからない場面も多々あり、対応に困ることも多かったのが事実です。不透明な中で移行準備を進めてきましたが、とにかく認定こども園移行の準備は大変だったというのが正直なところです。

支援 認定こども園へ移行するためのあらゆるプロセスを全面的にバックアップ! 認定こども園へ移行するためのあらゆるプロセスを全面的にバックアップ!

全体計画の策定を中心に園舎の老朽化に伴う新園舎への建て替え、保護者向け説明会、認定こども園としての全体像の設計、保護者負担額の設定、保育士採用、申請書類の整備等を実施しました。

結果 認定こども園に移行して 園児数250人を実現! 認定こども園に移行して 園児数250人を実現!

幼稚園時代の園児数は200名程度の規模でしたが、認定こども園に移行することで245名となりました(平成29年度8月末時点)。

ありがたいことに、入園を希望してくださっている方がまだまだいます。これまで、就労等が理由で倶知安幼稚園に入園できなかった方たちが、入園できるようになりました。

CONSULTANT/担当コンサルタント

島崎 卓也(しまざき・たくや)

CONSULTANT/担当コンサルタント

島崎 卓也(しまざき・たくや)

明治大学政治経済学部卒業。私立幼稚園業界と出会って以降、幼稚園業界向けに低年齢児から通える幼稚園作りを推奨し、より効率的かつ理想的な募集戦略を提案している。 また、認定こども園移行に関するコンサルティングも多く、地方の少人数制の幼稚園から都心部の大規模園まで幅広い私立幼稚園様の経営全般のサポートに従事している。

中途採用ENTRY

お気軽にお問い合わせください。

担当:人財開発部
[ お電話でのお問い合わせ:03-6212-2929
/受付時間:平日10:00~17:30 ]

社員の一言メッセージ
MESSAGE
働く女性を応援する 働く女性を応援する

伊藤沙穂理

2010年 新卒入社

新卒で何も分からず入社して、船井流のコンサルティングをOJTで学びながら現在保育業界のコンサルティングを行っています。保育教育は大半が女性なので、女性ならではの気づきを活かせる業界です。また、私自身結婚・出産を経て働き続けていますので、キャリアに悩みを持っている場合にもぜひお声を!

ハンズオンで教育現場に変革を ハンズオンで教育現場に変革を

近藤 めぐみ

2019年 中途入社

前職では事業会社で現場に携わっておりましたが、もっと広い視野をもって業界に関わりたい思い転職しました。少子化社会に突入し保育教育業界にとっては厳しい時代を迎えていますが、この業界の発展こそが社会を変えると信じています。経営者の皆様と共に法人の未来、業界の未来を創造できる仕事です。

法人の未来を創る 法人の未来を創る

金子 誉

2016年 新卒入社

船井総研では、ただの業績アップだけではなく、本気でこの先の保育・教育業界発展のために考える経営者の皆様に、様々角度から影響を与えることが出来る環境が数多くあります。その分自分自身の成長と覚悟が数多く求められるハードな環境ですが、皆様が望む環境が間違いなくここにはあります。





中途採用ENTRY

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担当:人財開発部
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/受付時間:平日10:00~17:30 ]

募集要項
REQUIREMENT
募集職種 保育・教育業界向け経営コンサルタント
給与 月給27万円以上+各種手当+賞与(年2回)
※経験・能力を考慮して決定します。
※試用期間3ヶ月(条件変更なし)
【年収例】
1300万円/月給47万円+各種手当+賞与/入社4年目
853万円/月給40万円+各種手当+賞与/入社3年目
福利厚生
  • 各種社会保険完備
  • 昇給年1回
  • 賞与年2回
  • 交通費規定内支給(月5万円迄)
  • 従業員持株会
  • 企業年金
  • 育児休業制度
  • 全社ノー残業デイ(月2回)
【各種手当】
  • 世帯主:1万5000円~
  • 家族手当/扶養対象1人に付き8000円
  • 時間外手当
  • 役職手当
  • 資格手当

ほか

勤務時間 9:30~18:00(所定労働時間7.5時間)
休憩時間:45分
休日休暇
  • 週休2日制(土・日)
  • 年末年始
  • リフレッシュ休暇
  • 慶弔休暇
  • 有給休暇

など

勤務地 東京・大阪のいずれかの拠点 ※希望を考慮します。

東京本社/東京都千代田区丸の内1-6-6 日本生命丸の内ビル21階
「東京駅」「大手町駅」すぐ

大阪本社/大阪市中央区北浜4-4-10 船井総研大阪本社ビル
「淀屋橋駅」「肥後橋駅」すぐ
職務内容 保育園、幼稚園、小・中・高校、大学、短期大学、専門学校などの保育・教育機関に対する経営コンサルティング業務。
【具体的には】
上記施設・機関に対する
  • マーケティングによる園児募集・学生募集コンサルティング
  • 業績向上ソリューションの開発・導入・定着コンサルティング
  • 人財採用・定着・育成・組織開発などのマネジメントコンサルティング
  • 経営研究会の運営・講師業務
など、全般的な経営コンサルティングに携わっていただきます。
求める人財 「目まぐるしく変わる業界のトレンドを理解し、お客さまの経営改善の視点を常に持ち課題解決に取り組みたい」「さらなる自己成長を実現したい」という方。
年間6000社の中小企業のコンサルティングを行う船井総研は多くのお客さまの課題解決を行っています。 コンサルタントとしての基礎知識やノウハウは入社後に学んでいけますので、第二新卒や未経験者の方もご安心ください。想いのある方であれば、必ず成功できる環境が船井総研にはあります!
よくあるご質問
エントリー方法について教えてください。
選考プロセスよりご自身に合うエントリー方法をご選択ください。
選考にかかる期間を教えてください。
通常2週間~1ヶ月程度をいただいています。
選考内容の詳細については選考プロセスよりご確認ください。
お問い合わせ先 その他、何かご不明な点などございましたら、お気軽にお問い合わせください。
【担当】株式会社船井総研ホールディングス 人財開発部
TEL:03-6212-2929/06-6232-0191
E-mail :

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[ お電話でのお問い合わせ:03-6212-2929
/受付時間:平日10:00~17:30 ]

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