みなさん、こんにちは！
いつも記事をご覧いただきありがとうございます。

私たちは、コンサル業界を志望している学生向け『お役立ち情報』を提供しています！
今回の記事は『中小企業向けコンサルの特徴　大企業向けコンサルとの違いとは』についてお伝えします。

《はじめに》

コンサルティング業界に興味を持ち始め情報を集めている方や、実際にインターンなどに参加している方もいるかと思います。
情報収集する中で、コンサルティングにも「経営コンサルティング」や「戦略系コンサルティング」、「IT系コンサルティング」など様々な種類があるのはご存知かと思います。
今回は様々な種類がある中で大きく2つに分類しています！

コンサルティングを分類する上で大切にしているポイントが3つあります。
① 誰に対して
② どんなコンサルティングをしているのか
③ コンサルティングの結果として何を求められているのか
上記3つのポイントについて説明していきます。

中小企業向けの経営コンサルタントを目指す就活生は是非ご覧ください。

中小企業向けコンサルと大企業向けコンサルの違い　　

① 誰に対して

様々な種類のコンサルティングファームが存在していますが、上記で挙げた1つ目の分類の『誰に対して』という項目で、【大企業向けコンサルティング】と【中堅中小企業向けコンサルティング】の2つに分けることができます。
この分類にのっとり、『どんなコンサルティングをしているのか』『コンサルティングの結果として何を求められているのか』の2項目も合わせて解説していきます。
同じコンサルティングでも、コンサルティングの対象によって、解決する課題、行う業務、そもそものクライアントの数などが全く違います。

まずはクライアント数というところからですが、皆さんは、大企業、中堅中小企業が日本に何社あるかご存知でしょうか。なんとなく大企業の方が「たくさんある」と想像されているのではないでしょうか。
なんと大企業1.2万社に対して日本にある中小企業の数は約421万社に上ります。
（中小企業庁「最近の中小企業の景況について」）
300社企業があるとするなら、大企業は1社に対して299社が中小企業というような割合になります。コンサルティングしていくお客様の数にこれだけの違いがあるのです。

※大企業と中小企業の比率をイメージした図

② どんなコンサルティングをしているのか

続いて『どんなコンサルティングをしているのか』という業務内容の違いや方法についてです。

大企業向けコンサルティングの業務内容を一言で表すなら【プロジェクト制のコンサルティング】です。
クライアント企業内の1商品や1事業、1部署、また担当部長などを対象とし、各プロジェクトにおいて、特定の商品や部門ごとの課題を分析し（市場分析や競合分析）、戦略を練っていくのが主な業務内容になっていることが多く、調査、分析をし戦略を練るといった計画作成までを行うことが多いのが特徴です。
コンサルティング対象を絞りそこに特化することで、中堅中小企業に比べ知名度の高い事業へのコンサルティングができるため、社会に与え るインパクトが大きいです。
一般的に企業1社に対し複数名が担当者としてチームを作り（プロジェクト）、解決にあたるスタイルのコンサルティングが多いです。

それに対して、中堅中小企業向けコンサルティングの業務内容を一言で表すなら、【顧問制のコンサルティング】です。
経営者を対象にし、その企業全体の業績アップを目指しコンサルティングしていくものです。集客、営業、採用など様々な要素の経営課題の発見から、調査・分析・実行するまでの一連の流れが主な業務内容です。経営者に直接提言できること、提言するだけではなく経営者のパートナーとして共に実行に移していくことが特徴です。
船井総研では、コンサルタント1人あたりで15社程度のクライアントを担当し、業績アップまでしっかりコミットすることを大切にしています。

③ コンサルティングの結果として何を求められているのか　

最後は、『コンサルティングの結果として何を求められているのか』の違いについてです。
図を参照していただけたらと思います。
大企業向けコンサルティングでは特定の部署やチームなどをコンサルティングの領域としていることが多く、前述の通り、一課題に対して複数人のプロジェクト型で解決にあたります。
担当部長など経営陣を対象にコンサルティングしていきます。クライアントの規模が大きいため、部分的な課題の規模もそれに比例して大きく、調査、分析でもハイレベルなものを求められます。
それに対し中堅中小企業向けコンサルティングでは企業全体がコンサルティング領域になります。コンサルタント一人が一企業全体をコンサルティングしていくケースが多いです。
前述の通り、中堅中小企業向けのコンサルティングでは経営者が対象クライアントになり、会社経営全般の課題の解決にあたります。といっても課題解決はもちろんですが、どのように業績を伸ばすかということが最重要課題になります。

経営者からの経営に関するあらゆる相談に柔軟に対応し、現場に即した適切な提案やアドバイスによる業績アップが最大の価値提供となっています。

※赤枠：主に打ち合わせする相手
　青枠：コンサルティング領域

なぜ中小企業にコンサルティングが必要なのか

日本の中小企業は多くの課題を抱えています。
日々競争が激化し、市場の変化が速い中、人材不足、資金調達、効果的なマーケティング戦略の策定などの問題があります。これらを解決し、業績を向上させるためには専門的な支援やコンサルティングが求められております。

そして、業績を上げるには、経営の右腕になる存在が必要です。
経営者は通常の業務に追われ、戦略的な方向性やマーケティングの領域まで手が回らないことがあります。ここでコンサルタントの登場です。
コンサルタントは経験と専門知識を提供し、中小企業のリーダーをサポートすることができます。
経営のパートナー・伴走者として、課題の分析から戦略の策定、実行までをお手伝いします。

中小企業向けコンサルティングでは、なによりも実行までサポートするアプローチが大手企業向けコンサルとは違う強みです。ご提案する戦略やアドバイスが実行に移されなければ、その効果や企業の成長は期待できません。
中小企業向けのコンサルティングはこの実行までご支援できる点が特長でもあり、やりがいにもつながっています。

中小企業向けコンサル企業の紹介 　　　　　　　　　　

中小企業向けコンサルティングファームは、総合系と呼ばれるものから各業種特化ファーム、IT・営業・組織・人事・M&Aなどのテーマ特化ファームまで様々存在します。

具体的な企業例は以下の通りです。

船井総研
タナベ経営
山田ビジネス
りそな総研
リブ・コンサルティング
AGSコンサルティング

《おわりに》

いかがでしたでしょうか。
一言でコンサルティングといっても、クライアント数や業務内容、求められる物など様々な部分で違いがあります。
今回の記事を通しコンサルティングに興味を持っている就活生の皆さんには、是非、自分がやりたいコンサルティング、なりたいコンサルタントというのを考えてみていただけますと幸いです。

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