FUNAI SOKEN
コンサルタントに憧れる人は多いですが、具体的に業界をイメージできているでしょうか。
「どんな業界なの？どんな会社があるの？どんな仕事をしているの？」という疑問にお答えします。
コンサルティング企業は、企業や機関が抱える様々な課題を解決するお手伝いをします。
企業は経営・戦略・会計・組織・人事・ITといった様々な悩みを抱えています。
それぞれの悩みに対して、専門的な知識やノウハウを持ったコンサルタントが、相談を受け、指導や企画・立案を行い、経営戦略・事業開発・業務開発などをサポートし、企業の成長へと導く仕事です。
技術革新によるデジタル化や社会情勢の変化などにより企業の課題は複雑化しています。
それに伴いコンサルティングに対するニーズも広がりました。
また、新規事業や媒体戦略に特化したコンサルティング会社が誕生するなど、今後も業界の多様化と成長が見込まれます。
2022年に発表されたIDC Japan株式会社の「国内ビジネスコンサルティングサービス市場 支出額予測： 2021年～2026年」によると、2021年～2026年の間に8.8%の年間平均成長をされると見込まれており、これからも高成長を継続すると予測されています。
国内コンサルティングサービス市場 支出額予測
出典：IDC Japanプレスリリース
「国内 ビジネス コンサルティング 市場予測を発表」（2022 年 5 月 23 日）
詳しくは
コンサルティング会社と一言でいっても、会社によって提供するサービスは異なります。大きく次の6分野に分類できます。
最近では、さらに細分化が進んでおり、財務系、医療系、再生系などのコンサルティング会社も増えています。
総合的なコンサルティングを標榜しているファーム。会社規模が大きく、戦略立案から業務・IT・組織人事コンサルティングまで対象は幅広いです。
主に戦略領域のコンサルティングを行っているファーム。少数精鋭で大規模なプロジェクト型のコンサルティングを推進しています。
大手証券会社や金融機関を親会社に持つファーム。大企業グループのノウハウを活用したコンサルティングが特徴で、戦略立案からITまで幅広い分野を対象としています。
中小企業へのコンサルティングを主軸とした日本のファーム。経営者のニーズに合わせ、会計・人事・マーケティング・組織改革など多岐にわたる支援を行っています。
IT戦略やERPの導入コンサルティングなどを実施するファーム。事業戦略立案と実行支援、システムインテグレーションやBPOを行う会社もあります。親会社がIT企業であることもあります。
組織・人事・採用・教育・研修など、人や組織にまつわる課題解決に特化したファーム。人事・組織に対するコンサルティングに加え、人事制度そのものにまで関与します。
コンサルティングファームは大きく「日系」と「外資系」に分けられます。
役割に大きな違いはありませんが、社風や社員のマインドは大きく異なります。
日系と外資系コンサル企業の違い
| 日系 | 外資系 | |
|---|---|---|
| 案件の受け方 （契約形態） |
顧問制 プロジェクト単位ではなく、定常的にクライアントを支援するスタイルです。1人のコンサルタントが同時に複数のクライアントと契約を結ぶケースも多いです。定期的にクライアントを訪問し、経営者の相談に乗る形で長期にわたりコンサルティングを行います。解決策の提示だけでなく実際に問題解決するスキルが求められます。 |
プロジェクト制 クライアントの特定プロジェクトを支援するスタイルです。複数名のコンサルタントがチームを組み、通常1～2つのプロジェクトに専念します。期間はさまざまですが、多くの場合クライアント企業に常駐し、プロジェクト終了までコンサルティングを行います。自身は社内で調査分析を行い、クライアントへの提案は役職が高い別の社員が行うこともあります。 |
| 求められる能力 |
伴走者としてクライアント企業の成長 |
自己をアピールする積極性 |
| 風土 |
成果主義的な評価制度を採用しつつも、外資よりUp or Outの傾向は弱いため離職率が低く、長期的に会社とクライアントに貢献できる点が特長です。 そのため社員同士が協力する場面も多く見られます。 中小企業を主な顧客とするファームの多くでは、顧問契約数などの営業成績が賞与額を左右します。 |
基本的に実力主義の世界です。Up or Outの文化が根付いており、「昇進できなければ退職」という価値観を持つファームも多いです。 しかし、過程より結果を重視する風土であるからこそ、業務に対するやりがいが生まれ、遂行時には大きな達成感を得ることができます。 |
コンサルティング会社によって大きく異なる部分です。外資系コンサルティングファームの場合、営業は現場社員ではなく、役員クラスが担当することが一般的です。会社の経営に関わる意思決定のため、企業規模が大きくなるほど、役員クラスが自ら営業し受注をしています。
一方で、船井総研のようにクライアントが中小企業で、新卒の若手から活躍している会社の場合は、現場社員が自ら営業し受注することが多いです。特に経営コンサルティング会社であり、経営者コンサルティングも行っている場合、担当者が経営者のことを良く知っている必要があります。
仕事の受注方法の違いが、コンサルティングを行う際に、誰と一緒に働き、どのようなお付き合いをしていくのかを分けます。
コンサルティング業界については下記の記事でも解説しておりますので、業界研究のために是非一度ご覧ください。
船井総研は、中堅・中小企業向けに総合コンサルティングを提供している国内独立系のリーディングファームというポジションを有しています。
クライアントは日本企業の99.7％を占める中堅・中小企業が中心。そのため若手コンサルタントでも経営者とじっくり向き合い、ソリューション提供にとどまらない経営相談や実行支援の経験を積むことができます。
自身の行ったコンサルティングの結果を目の当たりにでき、成長の機会が豊富な環境です。
一人ひとりが高い専門性を持ち、そのコンサルタントが集まることで他社にはない多様な業界をカバーする。これが船井総研の「幅広さ」を生み出します。
経験の少ない新人コンサルタントが、ビジネスの荒波を乗り越えてきた経営者と向き合うのは、通常は困難なことかもしれません。広く浅いコンサルティングではなく、新人のうちから「これだけは誰にも負けない」という強みを身につけていく成長過程があるからこそ、選ばれるコンサルタントになれるのです。
船井総研は研究会やセミナーを通じて、常にコンサルティング領域を拡大しています。「どのような業種・テーマの相談が寄せられてもスペシャリストが対応できる」ファームを目指し、成長を続けるのが私たちの姿勢です。強い向上心を持ってビジネスの最前線を走り続けたい方が、常に高みを目指せる現場がここにあります。
月に一度クライアントを訪問し、経営者に直接コンサルティングを行うサポートです。船井総研全体の業務売上の70%以上を担う、主力といえるコンサルティングスタイルです。
通常1年の契約を毎年更新するものですが、10年以上のお付き合いのある企業は100社を超えており、確固たる信頼を得ています。
船井総研のコンサルティング業務の割合（2017年12月期決算概要資料より）
船井総研の月次支援のミッションは、「提案をするだけではなく、確実に成果が出るまで支援する」こと。現場主義を軸として、コンサルティングを経て決定した施策を現場にも浸透させることで、企業全体の課題解決を行います。
直接の訪問はもちろん、綿密な連絡やホットライン開設により、クライアントの懐に入る親密なコンサルティングを提案します。さらにコンサルティングサービスの一部として、定期的な進捗確認を行うことで確実な成果を出すことが、他社とは一線を画す特長です。確実に成果を上げるプレッシャーは大きいものですが、クライアント企業の経営者・社員と一体となって達成感を得られるのは、船井総研のコンサルタントならではです。
私たちはテレアポや飛び込み営業を行っていません。それではなぜ若手コンサルタントが、船井総研のコンサルティングを必要とする経営者と出会えるのか。その第一歩となるのが、業界の最新情報を得られる経営研究会です。
現在、住宅不動産や医療福祉、金融や自動車など多岐にわたる業種・業界の190の経営研究会を、コンサルタントが主催しています。会員は中堅・中小企業の経営者7,000名以上、業界の「生きた最新情報」を交換する場です。若手コンサルタントは、先輩コンサルタントが開く経営研究会の運営サポートを行いながら、経営についての理解を深め、経営者と関わるきっかけを得ることができるのです。
船井総研主催の経営研究会の概要
経営研究会では、鮮度の高い情報を共有する「定期例会」、最新事例や業界でも注目されているトップ企業の現場に実際に訪れる「モデル企業視察」、1年間の振り返りや表彰を行う「研究会総会」を行っています。日々自分の知識をアップデートしながら、経営研究会を主催できるような特定業種・テーマの第一人者を目指します。
経営研究会と並んで、経営者やマネジメント層を対象とした、旬のビジネス情報を発信するセミナーも数多く実施しています。私たちコンサルタントは各分野に精通した講師として、具体的な事例やノウハウを、豊富な知見にもとづいて提供しています。
セミナーでは最新の業績アップ事例を惜しみなく解説し、今企業が取るべき戦略を提案します。
船井総研主催の経営セミナーの概要
若手コンサルタントが初めて講師として登壇するのは、先輩コンサルタントが開催するセミナーの一講座です。この場でセミナー参加者から受ける経営相談が、コンサルティングの最初の一歩です。先輩と相談しながらも主体的に講義を行うことで、経営相談のプロとしての歩みを進めていきます。
2020年度には、年間1,000件超のセミナーを開催しました。高い専門性を誇るコンサルタントが集まっている船井総研だからこそできる、機会創出です。
船井総研が提唱する、「いま実践すれば飛躍的な業績向上を狙える、時流に合ったビジネスモデル」＝ズバリソリューション。机上の空論ではなく、具体的にいますべきことが明確で、短期間で成長が描けることが何よりの特長です。その業界に強いコンサルタントの分析力を生かし、縮小する市場にあっても売れ行きのいい商品や価格帯を見つけ出し、「長所を伸ばす」姿勢で集中的にサポートします。方法論の提案だけではなく、実際に取り組むところもサポートする点が特徴です。
投資回収が早く、経営者が新たな専門知識を仕入れる負担もない、機動力の高さがズバリソリューションの強みです。商圏ごとに横展開が可能なこのビジネスモデルは、中小企業にとって負担が少なく、効果も比較的早く実感できます。フードサービスなら旬の「肉バル」、自動車産業なら軽自動車の販売特化、といった提案で、業績を伸ばした企業が多数あります。
船井総研のビジネスモデル「ズバリソリューション」
